高齢者のネット活用

お盆も明けまして、気持ち的には今年の後半のスタートですね。

今日は高齢者のネット活用について。
以前に別の形で掲載した文章を改定したものです。

ここらっせのご利用者の中にもスマートフォンを購入したという方が少しずつ増えています。
実際、休憩中のテーブルに施設のiPadを「試しに触っても良いですよ」と置いておくと、興味深そうに覗き込む人も多いです。

ただ、実際にスマートフォンを導入してみたという方でも結局は、電話を使うこととメールを家族となんとかやるのが精一杯のようです。そもそも今は所謂ガラケー持ちの高齢者も多くなっていますが、電話帳機能すら使わずにメモを見ながら番号を手打ちしている人も多いです。

ここ、もう少し分かりやすくならないかなぁ?と思うのです。

高齢者の自動車運転にも繋がって来るんですけどね。
高齢者が運転する理由のほとんどは「目的のある移動」なのです。
当たり前のことですが、近所の散歩程度では車を運転することは無い訳です。

通院などのケースもありますが、大部分は買い物なんですよね。
歩いての移動に際して一番問題になってくるのが荷物です。
この問題を少しでも解決することで、高齢者が運転をしなければならない理由が軽減するのです。

具体的にはネット通販の操作をもっと分かりやすく、簡単にできないかと思うのです。
基本的に通信販売に慣れていない高齢者は、「品物は目で見て選ばないと安心できない」と考えている人が多いです。なので生鮮食品をはじめとした食品類は最初はちょっと抵抗があるかもしれません。

ですが、ルーティン的に購入する日用品などの雑貨に関しては、気に入った品物を繰り返し使用する傾向もありますから、AmazonRakuten、アスクル(個人利用だとlohacoかな?)などのネット通販を使えるようになるだけも随分と違ってきます。

その後、AEONやイトーヨーカドーなどの大手スーパーで(Amazonでも生鮮があるようですね)食品関係を購入する事に繋がればと思うのです。購入できる地域の制限があるので、私が見聞きしている近隣エリアとそれ以外で状況が異なる可能性はありますが、とりあえず、スマホやタブレットをもう少し使えると良いとは思います。

高齢者向けスマホ端末もキャリア各社が企画販売していますが、あれもなかなかに微妙です。簡単ですが全然簡単では無い(笑

また、これは販売店の問題ではあるのですが、購入時にオプションプランをいろいろつけられて月額利用料が跳ね上がるなんてケースも聞きます。

極論ですが電話は今までに通りのガラケーをそのまま使い続けて、シムフリーのタブレットにデータプランのみの月額千数百円とかの格安シムを挿して、端末には最低限のアプリだけをインストールしたものを用意。

・使う通販のアプリ
・メール
LINETwitterなどの使ってみようと思ったSNS


だけにしてしまう。

ブラウザアプリは入れておくけど、隠しちゃう(笑 慣れるまでは混乱のもとにもなりますからね。


慣れてくれば自分が使ってみようというアプリを増やせば良いわけで、最初からトップ画面にApp StoreGoogle pray があるのはこれも混乱のもと。

写真の使い方は、コミュニケーション以外にも緊急時に情報のやり取りなどにも必要なので重視しますが、撮影モードがたくさんある必要はないわけで、それこそ「写ルンです」みたいにシャッター切るだけ。

こういう発想の端末や設定があっても良いと思うのですが。(特に通販アプリは高齢者モード的な簡略化されたものがあると良いと思います)

またSNSに関しては、例えばここらっせでも力を入れているTwitterは行政からの告知や緊急時の情報収集に役立ちますので、投稿は別としても知りたい情報を見れるように設定をしていくだけでも役立つと思います。

いずれ、こちらの方にも力を入れてみたいです。

 

柔道整復師(厚生労働省認定国家資格) 
機能訓練指導員・生活相談員
施設運営コンサルタント
日本通所ケア研究会認定 リハビリケア専門士 
シナプソロジー認定コーポレートインストラクター
株式会社ココラッセ 代表取締役 渡邉賢司

一号店のデイサービス ここらっせを2011年に開設。高齢者向けの運動・脳トレの各種講習会を開催。
新たなサービスやアクティビティの情報収集を常に欠かさず、時に日本全国の施設や企業へ視察を行い、
施設内で提供できるサービスの新鮮化に取り組んでいる。また、残業の発生しない効率的な業務改善や
助成金や補助金を導入した画期的な施設運営の実施。中でも中小企業庁の経営革新計画の認定を受ける他、オリジナル
マスコットキャラクターを導入するなど従来の一風変わった広報戦略について業界紙や一般紙からの取材も受ける。
他法人の都内事業所はもとより九州や東北地方などからも事業所の運営についてアドバイスを求められるている。