自分亡き後の準備はしていますか?

皆さんは終活してますか?
皆さんのご両親などのご家族は終活をしていますか?

終活という言葉が珍しくなくなりましたが、その意味合いは遺産に関する遺言を作るというようなことから、自身のプライベートな交流の見直し、はたまた品物の整理など様々ですよね。

さて、今回は私自身が経験した遺品整理と人的交流の難しさについてのお話しです。
私とプライベートで交流がある方々の中にはご存知の方もおられると思いますが、丁度開業準備をしていた2010年に実父を、そして明けて2011年には実母、その後東日本大震災後の初夏に義父を亡くすという今だに経験した自分でも想像しにくい出来事が続きました。

あまりにも慌ただしく過ぎた日々だったので、手続きや儀礼上のことについては今だに記憶が混乱していることも多いのですが、たった一つだけはっきりと覚えているのが、実家の片付けです。

実父が亡くなった際には実母の意向もあり、思い出の品物などは一気に片付けるのでは無く徐々に処分をして行けば良いと考えていたのですが、実母が亡くなったことで、実家にある全てのものが片付けの対象に変わりました。

家具や衣服を処分しなければならないということはおおよそ想像していましたが、押し入れやタンスの中から出てきた写真の数々、誰かから貰ったであろう記念品の人形ケース。
聞き覚えのない人たちとのやりとりの手紙やはがきなどなど。

発見した際に一緒に作業していた弟と顔を見合わせました。
家具や衣服などは特に問題ないのです。
もともと全てを取っておけるわけではないので兄弟間で「どうしても」というものが無ければ、これはもう捨ててしまうしかありません。

ただし、捨ててしまうと言っても分別は大変です。

結局全てのものを一つ一つ確認して分別廃棄するのはちょっと不可能だろうということになり、一括で引き取り廃棄処分してくれる処分業者にお願いしてトラックに山盛り状態で運んでもらいました。(前述の人形なども、です)

で、困ったのが写真や手紙など。
当たり前ですが、『親の人間関係と子供の人間関係は別』ということですし、接点すらない人の方が多いわけです。写真などで親戚と撮影した記念写真であれば保存する可能性もあるかもしれませんが、見知らぬ人とどこかの宴席で撮った写真などはどうしようもありません。

最終的にほとんどのものは処分することとなりました。
古い写真をまとめてデジタルデータにしてくれる業者などもあり、利用を検討される方もいらっしゃるかもしれませんが、私は結局『後々見直す機会はあるのか』と自答した結果そのまま捨てました。

仮に残しておいた所で今度は私が死んだ際に子供の世代が処分に頭を悩ますことになるわけです。残したアーカイブスは取り出す機会があってこそ役立つわけですが、歴史的な資料写真や記録手記になり得るものなどそうはありません。

前に弟から「昔、親父が知り合いが困っている際に解決の口利きをしたらしいんだけど、その際に尽力した人が亡くなったって、その知り合いから連絡が入ったんだよね。要はお悔やみをってことらしいのだけど。」と電話が入ったことがありました。

弟自身はその方と面識なし。
私も親と一緒の際に一度どこかで挨拶をしたことがあったような無かったような…という程度です。
弟には「無理しなくて良いと思う」と伝えました。

自分に置き換えた場合、私が親しく交流させてもらっている友人・知人の方々に対して、仮に私が亡くなった際に弔問してくださったとしたら、私の妻子には礼を持って謝辞を伝えて欲しいとは思いますが、その後にその友人・知人との交流を妻子が続けるかと言えば、そこは関知できるところではありません。
よほど話が合ったり別に接点でもない限りは難しいですよね。

そんなわけで、人間関係についてすぐに整理する必要は無いでしょうが、先々どのようなお付き合いになるのかは残される家族が把握しやすいようにしておいたほうが良いかもしれません。

ちなみに私も、エンディングノートというほどではありませんが、自分に何かが起こった際のために会社についての対応や、仕事上の手続きについて、公私ともの銀行口座や保険について、それこそ後にはSNSのアカウントの削除も含めて対応が可能なようにメモを作ってあります。

 

柔道整復師(厚生労働省認定国家資格) 
機能訓練指導員・生活相談員
施設運営コンサルタント
日本通所ケア研究会認定 リハビリケア専門士 
シナプソロジー認定コーポレートインストラクター
株式会社ココラッセ 代表取締役 渡邉賢司

一号店のデイサービス ここらっせを2011年に開設。高齢者向けの運動・脳トレの各種講習会を開催。
新たなサービスやアクティビティの情報収集を常に欠かさず、時に日本全国の施設や企業へ視察を行い、
施設内で提供できるサービスの新鮮化に取り組んでいる。また、残業の発生しない効率的な業務改善や
助成金や補助金を導入した画期的な施設運営の実施。中でも中小企業庁の経営革新計画の認定を受ける他、オリジナル
マスコットキャラクターを導入するなど従来の一風変わった広報戦略について業界紙や一般紙からの取材も受ける。
他法人の都内事業所はもとより九州や東北地方などからも事業所の運営についてアドバイスを求められるている。